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トップリーグ機構 川淵会長「新しいアリーナは大切」
2016-10-26 06:26:31

東京都が4年後の東京オリンピック・パラリンピックの競技会場の見直しを検討していることについて、国内の球技のリーグが参加する日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長が会見し、「大会を機に新しいアリーナを作ることが大切だ」と訴えました。
東京大会の競技会場をめぐっては、都の調査チームがコスト削減のために小池知事に見直しを提案し、このうち、バレーボールの会場として新しく建設される「有明アリーナ」については既存の施設を利用すべきなどとしています。
これについて、バレーボールやバスケットボールなど国内の13の球技のリーグが参加する日本トップリーグ連携機構が26日に記者会見を開き、川淵会長は「『有明アリーナ』の建設に心から期待していたので、見直し案に対して納得することはできない」と述べ、予定どおり会場の整備を進めるよう訴えました。
そのうえで、首都圏の既存のアリーナは1年のうち8割近くがスポーツ以外に使われていることを指摘し、「既存の施設で大会を開催したとしても、その後のレガシーとして使われるということはありえない。東京大会を機に新しい、世界に誇るアリーナを作ることが大切だと確信している」と話しました。
さらに川淵会長は「コストだけが問題となっていて、新しい施設によってどれだけ収益を上げられるかという複合的な見方がされていない」と述べ、収益も含めた議論をすべきだと主張しました。
日本トップリーグ連携機構は、先週、小池知事や大会の組織委員会などに予定どおり「有明アリーナ」の建設を要望する嘆願書を提出しています。
これについて、バレーボールやバスケットボールなど国内の13の球技のリーグが参加する日本トップリーグ連携機構が26日に記者会見を開き、川淵会長は「『有明アリーナ』の建設に心から期待していたので、見直し案に対して納得することはできない」と述べ、予定どおり会場の整備を進めるよう訴えました。
そのうえで、首都圏の既存のアリーナは1年のうち8割近くがスポーツ以外に使われていることを指摘し、「既存の施設で大会を開催したとしても、その後のレガシーとして使われるということはありえない。東京大会を機に新しい、世界に誇るアリーナを作ることが大切だと確信している」と話しました。
さらに川淵会長は「コストだけが問題となっていて、新しい施設によってどれだけ収益を上げられるかという複合的な見方がされていない」と述べ、収益も含めた議論をすべきだと主張しました。
日本トップリーグ連携機構は、先週、小池知事や大会の組織委員会などに予定どおり「有明アリーナ」の建設を要望する嘆願書を提出しています。
ソース:NHK ニュース