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東京パラの強化選手 10~20代の選手は半数未満
2020-02-23 19:22:17
東京パラリンピックまで25日で半年になるのに合わせて、NHKがパラリンピックの競技団体を対象に行った調査で、日本代表候補となる強化指定選手のうち、10代と20代の選手は、全体の半数未満にとどまり、7割を超える団体が若手選手の発掘が十分に進んでいないと考えていることがわかりました。
NHKは、東京パラリンピックまで半年となるのに合わせて、国内26の競技団体すべてを対象にアンケート調査を行いました。
この中で、日本代表候補となる強化指定選手について尋ねたところ、24団体から回答があり全体で533人のうち「10代」と「20代」は合わせて245人で全体の45%と、半数未満にとどまっていることがわかりました。
一方で、「40代以上」は、113人と全体の2割を超えています。さらに東京パラリンピック以降を見据えた選手の発掘について尋ねたところ「不十分」と「やや不十分」と回答した団体が合わせて76%で、ほとんどの団体が十分に若手選手の発掘を進められていないと考えていることがわかりました。
原因については「取り組みに携わる人材が少ない」や「有望な選手になりそうな障害者の情報が不足している」などが多くあげられています。
また、「東京パラリンピックに向けた活動が中心で発掘のための人材まで確保できない」など、目前に迫った東京パラリンピックへの強化を優先せざるをえないという意見も寄せられました。
パラスポーツと社会の関わりについて研究している日本福祉大学の藤田紀昭教授は「社会全体として障害者にスポーツの情報が届く仕組みを作ることが必要だ。若い障害者と接触する学校の教員やリハビリ施設の理学療法士などにパラスポーツについての知識を持ってもらうことが、選手を発掘するうえで有効になると思う」と指摘しています。
この中で、日本代表候補となる強化指定選手について尋ねたところ、24団体から回答があり全体で533人のうち「10代」と「20代」は合わせて245人で全体の45%と、半数未満にとどまっていることがわかりました。
一方で、「40代以上」は、113人と全体の2割を超えています。さらに東京パラリンピック以降を見据えた選手の発掘について尋ねたところ「不十分」と「やや不十分」と回答した団体が合わせて76%で、ほとんどの団体が十分に若手選手の発掘を進められていないと考えていることがわかりました。
原因については「取り組みに携わる人材が少ない」や「有望な選手になりそうな障害者の情報が不足している」などが多くあげられています。
また、「東京パラリンピックに向けた活動が中心で発掘のための人材まで確保できない」など、目前に迫った東京パラリンピックへの強化を優先せざるをえないという意見も寄せられました。
パラスポーツと社会の関わりについて研究している日本福祉大学の藤田紀昭教授は「社会全体として障害者にスポーツの情報が届く仕組みを作ることが必要だ。若い障害者と接触する学校の教員やリハビリ施設の理学療法士などにパラスポーツについての知識を持ってもらうことが、選手を発掘するうえで有効になると思う」と指摘しています。
パラ選手発掘アンケート詳細
今回の調査はNHKが国内26の競技団体すべてを対象に行ったもので、選手の発掘について、日本代表候補となる強化指定選手について尋ねたところ、24団体から回答がありました。
強化指定選手は全体で533人となっていて「10代」が63人、「20代」が182人と、「10代」と「20代」の合計は245人で全体の45%と、半数未満にとどまっていることがわかりました。
また「30代」が175人、「40代」が79人、「50代」が26人、「60代以上」が8人となっていて「40代以上」は合わせて113人と全体の2割を超えています。
さらに、東京パラリンピック以降を見据えた選手の発掘については26団体すべてが回答し、「不十分」と答えたのが最も多く11団体、「やや不十分」と答えたのが9団体で、全体の76%に当たる20団体が十分に若手選手の発掘を進められていないと考えていることがわかりました。
原因について複数回答で尋ねたところ、「取り組みに携わる人材が少ない」と答えたのが14団体と最も多く、次いで、「有望な選手になりそうな障害者の情報が不足している」と答えたのが13団体といずれも半数以上の団体が選びました。
さらに重複してこの2つを選んだのは7団体となっています。
このほかには、11団体が「資金が不十分」、7団体が「競技の認知度が低い」、3団体が「競技や体験会を行う施設が不十分」などと回答しています。
競技団体からは「東京パラリンピックに向けた活動が中心で発掘のための人材まで確保できない」とか「東京大会に全力をそそぐため来年から育成の強化を進める」など、目前に迫った東京パラリンピックへの強化を優先せざるをえないという意見も寄せられました。
強化指定選手は全体で533人となっていて「10代」が63人、「20代」が182人と、「10代」と「20代」の合計は245人で全体の45%と、半数未満にとどまっていることがわかりました。
また「30代」が175人、「40代」が79人、「50代」が26人、「60代以上」が8人となっていて「40代以上」は合わせて113人と全体の2割を超えています。
さらに、東京パラリンピック以降を見据えた選手の発掘については26団体すべてが回答し、「不十分」と答えたのが最も多く11団体、「やや不十分」と答えたのが9団体で、全体の76%に当たる20団体が十分に若手選手の発掘を進められていないと考えていることがわかりました。
原因について複数回答で尋ねたところ、「取り組みに携わる人材が少ない」と答えたのが14団体と最も多く、次いで、「有望な選手になりそうな障害者の情報が不足している」と答えたのが13団体といずれも半数以上の団体が選びました。
さらに重複してこの2つを選んだのは7団体となっています。
このほかには、11団体が「資金が不十分」、7団体が「競技の認知度が低い」、3団体が「競技や体験会を行う施設が不十分」などと回答しています。
競技団体からは「東京パラリンピックに向けた活動が中心で発掘のための人材まで確保できない」とか「東京大会に全力をそそぐため来年から育成の強化を進める」など、目前に迫った東京パラリンピックへの強化を優先せざるをえないという意見も寄せられました。
ソース:NHK ニュース