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“ワクチン副反応” 300万人規模の接種後調査実施へ 厚労省
2021-02-15 21:32:15
新型コロナウイルスのワクチンについて、厚生労働省は、副反応の状況を調査するため、接種を受けた人を対象に300万人規模のアンケートを行うことを決めました。
ファイザーなどが開発したワクチンが、14日、承認されたことを受け、政府は、17日にも医療従事者への先行接種を始めたうえで、4月以降、高齢者などに接種の対象を広げていく方針です。
一般的にワクチンを接種すると腫れや痛みといった副反応が一定程度起きることから、厚生労働省は、新型コロナウイルスのワクチンの副反応について調べるため、4月以降、アンケートを行うことを決めました。
調査は、接種を受けた人から100万人を抽出してSNSで行われ、37度5分以上の発熱や、けん怠感、注射部位の腫れがないかなど、副反応の可能性があるさまざまな症状の有無を質問します。
集めたデータは厚生労働省の専門家会議に報告し、接種との関連がないか検証するということです。
日本が供給を受ける契約を結んでいるモデルナやアストラゼネカのワクチンについても、国内で承認されれば調査を行う方針で、調査対象は最大で延べ300万人に上る見通しです。
一般的にワクチンを接種すると腫れや痛みといった副反応が一定程度起きることから、厚生労働省は、新型コロナウイルスのワクチンの副反応について調べるため、4月以降、アンケートを行うことを決めました。
調査は、接種を受けた人から100万人を抽出してSNSで行われ、37度5分以上の発熱や、けん怠感、注射部位の腫れがないかなど、副反応の可能性があるさまざまな症状の有無を質問します。
集めたデータは厚生労働省の専門家会議に報告し、接種との関連がないか検証するということです。
日本が供給を受ける契約を結んでいるモデルナやアストラゼネカのワクチンについても、国内で承認されれば調査を行う方針で、調査対象は最大で延べ300万人に上る見通しです。
ソース:NHK ニュース